テレワークのメリットとデメリットを企業目線、従業員目線で解説！導入事例も紹介！
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2023.06.28
2020年の新型コロナをきっかけにテレワークを導入する企業が増加しました。
テレワークが普及したことにより、人々の働き方や、生活、今後のキャリア形成にも大きな影響を与えたことでしょう。
一方で、まだテレワークを導入していない企業も多くあり、メリットとデメリットを比較して慎重に判断したい経営者も多いようです。
テレワークを導入することで、企業と従業員の両方に多くのメリットがあります。
その半面、デメリットも存在しますので、本記事では企業目線のメリットとデメリット、従業員目線のメリットとデメリットを紹介させて頂きます。
それぞれを慎重に比較し、テレワークの導入を検討してください。
アイクラフト株式会社では多くの企業のテレワーク導入を支援してきました。
具体的な事例を交えて紹介していきますので、最後までご覧ください。
テレワークでお困りであればお気軽に無料相談フォームからお問い合わせください。
目次
令和5年度のテレワークの普及度合い
【引用】国土交通省：テレワークの普及度合いと実施実態
令和5年3月の国土交通省の「テレワークの普及度合いと実施実態」によると、雇用型のテレワーカーは26.1％、自営型のテレワーカーは26.6％となっています。
令和1年では、雇用型のテレワーカーが14.8％、自営型のテレワーカーが20.5％だったので、特に雇用型のテレワークの伸びが大きいのが分かります。
令和3年度にテレワークの定義を変更しているようなので、単純比較は難しいですが、新型コロナウィルスの影響でテレワークが増加しているのが分かります。
【企業目線】テレワークのメリット5選
企業目線におけるテレワークのメリットを5つ紹介します。
長期的にコスト削減ができる
テレワークを導入することによって、以下のコストが削減できる可能性があります。
- 交通費、出張費
- オフィスの賃料
- 設備代
- 印刷費
出社する必要がなくなったり、移動の回数が減少することにより交通費が削減されます。
また、紙でのやり取りが減りますので、印刷代含めた、雑費においてもコスト削減が期待できます。
テレワークの導入時に初期費用が発生しますが、長期的にみるとコスト削減となりますので、費用対効果は高いですね。
場所に縛られなくなることで人材の雇用の幅が広がる
テレワークにより、出社する必要がなくなったり、回数が減ることで、多様な働き方ができるようになります。
そのため、人材の雇用の幅が大きく広がります。
育児や介護により、出社時間が限られている方は、地方、海外に在住の方が対象になるでしょう。
また、フルタイムの勤務が難しい場合でもテレワークを活用して勤務時間を調整したり、従業員の生活やライフステージによって勤務時間を柔軟に対応できるので、離職防止にも繋がります。
働きやすい職場という認識から採用に有利になる
テレワークは政府も推奨しているため、企業のイメージアップにも繋がります。
働きやすい職場である、という認識から、人材の採用にもポジティブにはたらくことが多いようです。
テレワークを導入している企業は働いている方の満足度も高い傾向にありますので、人材確保において有利にはたらきます。
営業の効率がよくなる
オフィスに訪問して商談を行うスタイルから、Web会議用のツール(ZOOMなど)を使用した商談に変えることで、より多くの顧客と接点をとることができます。
営業の商談回数が増えるだけでなく、移動時間の短縮にもなりますので、効率が格段に向上します。
既存顧客とのコミュニケーションも手軽になるため、オフィスへの訪問と組み合わせることで信頼の構築もしやすくなるでしょう。
アイクラフトはリモート会議の導入事例も豊富です。
以下は全国に会員が散らばる業界組合とある業界組合様のリモート会議システム導入事例の詳細が記載されています。
ぜひご覧ください。
【関連記事】リモート会議システムの導入で会議参加者の移動負担を軽減！
緊急時でも業務を継続することができる
新型コロナウィルスのようなパンデミックの際にも、テレワークを導入しておけば事業を継続することができます。
他にも、自然災害や予期せぬ出来事に対してもリスクを最小限におさえることができ、早期回復も可能です。
緊急事態に備えてテレワークを導入しておき、オフィスワークとバランスをとっておくのもよいでしょう。
【企業目線】テレワークのデメリット3選
続いて、企業目線のテレワークのデメリットを紹介します。
タスクや進捗管理が難しくなる
テレワークの導入により、オフィスではなんら問題がなかった気軽なコミュニケーションがやや難しくなります。
気軽に話せなくなることで、プロジェクトの進捗や、タスクの管理の難易度が上がってしまいます。
こういったケースでは、タスク管理ツールや、プロジェクトの進捗管理ツールを導入したり、オフィスワークとバランスをとりながらテレワークを進める工夫をすることが重要です。
テレワーク中の勤怠管理が難しい
テレワークでは従業員の勤怠管理が難しくなります。
以下は、令和3年3月に三菱UFJリサーチ＆コンサルティングが調査したレポートですが、14.6％の企業がテレワークを導入しない理由として「従業員の勤怠管理や在籍・勤務状況の確認が難しいから」と回答しています。
テレワークを導入する際は、勤怠管理システムなどを導入し、企業側も従業員側も気持ちよく働ける環境を築く工夫が必要です。
例えば、「KING OF TIME」という勤怠管理システムでは、Webブラウザやスマホによる打刻機能や、出退勤をリアルタイムで集計する機能が使用できます。
他にも勤務時間を管理して労働基準法に則ってアラートを出したり、残業時間の分析も可能です。
コストにおいても1ユーザーあたり月額300円と使いやすく、多様な就業ルールを実装したい企業におすすめです。
引用：KING OF TIME
セキュリティのリスクがある
テレワークでは、従業員が、自宅やカフェなどオフィス以外で業務を行うため、セキュリティのリスクが高まる傾向にあります。
テレワーク導入時はVPNなどを利用して、オフィスのPCに安全にアクセスできる仕組みを構築したり、従業員向けにルールやセキュリティポリシーの策定をしっかり行い厳守するよう周知することが重要です。
アイクラフトではテレワーク時のセキュリティ対策も考慮したVPNの構築を行った実績があります。
導入事例もありますのでぜひご確認ください。
【関連記事】テレワーク時のセキュリティ対策を施した事例
【従業員目線】テレワークのメリット
続いて、従業員目線のテレワークのメリットを紹介します。
業務の生産性向上
テレワークでは、オフィスワークと違い、作業に集中する時間をしっかり確保することができます。
オフィスではメンバーとコミュニケーションをとることが多く、作業中でも話しかけられたり集中できないケースがあります。
業務環境も自分で整えることができるため、静かな場所で作業したり、1人になる時間を確保することで業務の生産性向上が見込めます。
QOLの向上
テレワークの導入で、従業員は通勤時間の短縮や、通勤時の満員電車などのストレスから解放されることでQOL(Quality of Life)の向上が見込めます。
片道1時間かけて通勤していた場合、往復2時間が自分の時間として有効に使えるためワークライフバランスの充実により満足度が大きく向上します。
【従業員目線】テレワークのデメリット
従業員目線のテレワークのデメリットを紹介します。
時間の管理が難しい
テレワークでは、決まった時間に出社したり、皆と同じ時間に休憩に入ったりする必要がなくなります。
今までルーティンとしてこなしていた業務の管理が難しく、在宅勤務だとルーズになってしまう傾向にあります。
自宅の作業スペースをしっかり整えたり、環境を変えてカフェなどに移動して作業することで集中力を高めることができますが、同時にコストも発生するので、結局は自分で自分のマネジメントを行うスキルが求められます。
作業効率が下がるケースもある
時間の管理と同様に、テレワークでは作業への集中力も自分で管理する必要があります。
オン・オフの切り替えが難しかったり、自宅の作業スペースが確保できなかったりする場合は作業効率が落ちてしまう場合もあります。
セルフマネジメントを行いつつ、作業しやすいようデスクや椅子などの業務環境を整えることが求められます。
コミュニケーションの不足
テレワークでは、オフィスのように同じ空間を共有できないため、コミュニケーション不足が懸念されます。
日常会話がなくなり、チャットやビデオ通話を利用した業務的な会話が中心になることでストレスを感じたり、疎外感、孤独感を感じることも少なくありません。
オフィスワークとテレワークのバランスをとったり、業務外の会話ができるようなコミュニケーションに特化した時間を意識的に設けることで解消していく必要があります。
健康管理が難しい
テレワークでは、出退社するための移動がなくなり、自宅で全てが完結してしまうため運動不足に陥りやすくなります。
オフィスのように立ち上がることも少なくなり、座りっぱなしの時間が増えることで、腰への負担が増加したり、体重増加、筋肉量の減少により生活習慣病のリスクも向上してしまいます。
テレワーク中心の場合は、意識的にウォーキングや、運動参加の機会を設け身体を動かす習慣作りが大切です。
アイクラフトによるテレワーク導入支援の事例
アイクラフトでは、数多くのテレワークの導入支援として、ツールの導入やシステム開発を行ってきました。
自社では、Slackのワークフロービルダーを活用して勤怠管理に活用したり、ビデオチャットソフト「Jitsi Meet」を導入したり、リモート会議専用ディスプレイである「KAIGIO MeePet」を使ってみたりなど幅広く活用しています。
詳しくは以下の記事で紹介しています。
【関連記事】
リモート会議専用ディスプレイ「KAIGIO MeePet」を活用
また、以下の企業様に対し、テレワーク関連の導入支援もさせて頂きました。
・某教育系組織
Google workplaceの導入支援を実施。
・某製造加工業
Microsoft 365の導入支援を実施。
・某士業事務所
テレワーク補助金を活用し、物品購入を行い、テレワークの設定支援を行った。
・某公益財団法人
在宅勤務支援システムを活用して、テレワークの導入支援を行った。
テレワークに関してお困り事があれば、お気軽にお問い合わせください。
まとめ
テレワークでは、企業側にも従業員側にも多くのメリットがあります。
と、同時にデメリットもあるため、慎重に比較し導入を検討する必要があります。
オフィスワークとテレワークのバランスをとることで、企業も従業員もメリットとデメリットの良いとこどりができるため、あわせて検討してみるとよいでしょう。
アイクラフトでは、多くのテレワーク導入の実績があります。
テレワークについてお困りの場合は、お気軽にお問い合わせください。
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